肉便器法

肉便器法

第一章 肉便器の使命及び職務

(使命)
第一条 肉便器は、社会が望む性の捌け口として存在し、性的な排泄の道具であることを使命とする。
2 肉便器は、前項の使命に基き、誠実にその職務を行い、社会秩序の維持に努力しなければならない。
(職務の根本基準)
第二条 肉便器は、常に、深い教養の保持と高い品性の陶やに努め、性処理に精通しなければならない。
(職務)
第三条 肉便器は、国民の依頼又は官公署の委嘱によつて、肉便器的行為その他性的排泄に関わる行為を行うことを職務とする。
2 肉便器は、当然、依頼を選択する事、拒否する事をしてはならない。


第二章 肉便器の資格。

(肉便器の資格)
第四条 肉便器免許を取得したものは肉便器の資格を持つ。
(厚生大臣の認定を受けた者についての肉便器の資格の特例) 
(以下空白)

第五条 第六条
空白

第三章 肉便器名簿

(肉便器の登録)
第七条 肉便器となるには免許取得後、日本肉便器委員会に備えた肉便器名簿に登録されなければならない
(登録の請求)
第八条 肉便器となるには、入会しようとする所轄肉便器委員会を経て、日本肉便器委員会に登録の請求をしなければならない
(登録換の請求)
第九条 肉便器は、所属肉便器委員会を変更するには、新たに入会しようとする肉便器委員会を経て、日本肉便器委員会に登録換の請求をしなければならない。
2 肉便器は、登録換の請求をする場合には、所属肉便器委員会にその旨を届け出なければならない。
(登録取消の請求)
第十条 肉便器がその業務をやめようとするときは、所属肉便器委員会を経て、日本肉便器委員会に登録取消の請求をしなければならない。
(登録又は登録換えの請求の進達の拒絶)
第十一条 肉便器委員会は、肉便器委員会の秩序若しくは信用を害するおそれがある者又は次に掲げる場合に該当し肉便器の職務を行わせることがその適正を欠くおそれがある者について、資格審査会の議決に基づき、登録又は登録換えの請求の進達を拒絶することができる。
 一心身に故障のあるとき
 二登録換えの請求前一年間の肉便器としての利用回数が規定数に満たないとき
2 肉便器委員会は、前二項の規定により請求の進達を拒絶する場合には、登録又は登録換えを請求した者に、速やかに、その旨及びその理由を書面により通知しなければならない
3 肉便器委員会が登録又は登録換えの請求の進達を求められた後三箇月を経てもなお日本肉便器委員会にその進達をしないときは、その登録又は登録換えの請求をした者は、その登録又は登録換えの請求の進達を拒絶されたものとみなし、行政不服審査法(昭和三十七年法律第百六十号)による審査請求をすることができる

第十二、十三条
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(名簿の告知)
第十四条 日本肉便器委員会は登録された名簿を各肉便器委員会に通知するとともに、官報をもって告知しなければならない。
第十五条 名簿は情報公開法における第5条第1号に当たらないものであり、国民の求めに応じて公開される事を是とする

第十六条 十七、十八、十九、二十、二十一条
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(利用の請求)
第二十二条 肉便器の性器、肛門、咽喉が公共物である。これの日常行為を逸脱した私的利用は日本肉便器委員会に届けなければならない。
日常行為は以下のものとする。
 一 食事行為
 二 排泄行為


(公衆トイレ)
第二十三条 肉便器の住居は公衆トイレと称する。
2 公衆トイレは、その肉便器の所属便器委員会の地域内に設けなければならない。
3 公衆トイレはその公衆性を保つ為24時間解放されなければならない。
(公衆トイレの届出義務)
第二十四条 
肉便器が住居を設け、又はこれを移転したときは、直ちに、所属肉便器委員会及び日本肉便器委員会に届け出なければならない。これは、公共施設として公表されるものとする。
2 満18歳に満たない肉便器は未だ国の保護下にあるものとし、これに当たらない。

第二十五条以降
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  • 最終更新:2010-11-16 17:39:18

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